神奈川県 横浜市 鶴見区 産婦人科、内科の おおいウィメンズクリニック

おおいウィメンズクリニック

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外来担当表
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ご妊娠おめでとうございます
日々の外来で耳にする妊娠中のさまざまな疑問や心配事にお答えします

医学的に根拠(エビデンス)のある“信頼できる情報”を提供しております。

妊娠初期に関する質問

Q: 妊娠検査薬の使い方
最近の妊娠検査薬は、次の生理予定日の1週間ほど前(妊娠3週)からうっすらと反応が出るものもあります。 それに対して、病院で受ける超音波検査で妊娠(胎嚢)が確認できるのは妊娠4週以降です。 そのため、妊娠反応が出てからすぐに病院を受診しても正常の妊娠と診断が確定できない時期があります。
妊娠初期は、正常妊娠と診断されるまで、子宮外妊娠や流産なども念頭に診察をしています。
Q: 妊娠初期には、葉酸のサプリメントを飲みましょう
葉酸サプリメントには、赤ちゃんの“神経管閉鎖障害”を予防する効果があります。妊娠を計画する2か月前から妊娠12週までの服用(1日摂取量400µg)が推奨されています。
 葉酸は食事から摂取するよりも、サプリメントや葉酸強化食品から摂取した方が身体で効率よく使われます。
☆どんなサプリメントを買ったらいいかわからない方へ
当院では、マルチサプリ“エレビット(バイエル薬品)”が購入できます。(税込4,100円)
エレビットについては → http://www.elevit.jp/
Q: 出産予定日について
出産予定日は28日型の生理周期をもとに算出します。生理周期は人によってさまざまですので、最後の生理から算出した妊娠週数と、赤ちゃんの実際の成長とに差があることがあります。妊娠9週頃にその誤差を確認するため、赤ちゃんの頭からお尻までの長さ(頭殿長)を計測して出産予定日を決定します。
Q: “つわり”について
つわりの原因となるホルモンは妊娠8週から12週ころにピークとなりますが、症状の現れる時期や期間、症状の強さには個人差があります。症状が酷いときには、バランス良く食事を摂ることが難しいので、“頑張って食べないと”とは思わずに食べたいときに食べられそうなものを無理なく摂取しましょう。食事が食べられなくても水分が摂取できていれば大丈夫です。頻回な嘔吐が続いたり、水分摂取ができないようなときは受診しましょう。
制吐薬(吐き気止め)とショウガにつわりを緩和させる効果があると言われています。
Q: 妊娠中のくすりの内服について
妊娠中に、「できるだけ薬は飲まない」という考え方は大切です。しかし、赤ちゃんへの影響を心配するあまり必要な薬を飲まずに、お母さんや赤ちゃんに不利益がもたらされてしまうことは良くありません。どのような薬をいつ使用するかによって、赤ちゃんへの影響や危険性も変わるので、心配なときはご相談ください。
薬の情報:
国立成育医療研究センター:https://www.ncchd.go.jp/kusuri/lactation/
おくすり110番(妊娠と薬):http://www.okusuri110.com/kinki/ninpukin/ninpukin_00top.html
Q: 妊娠中に風邪を引いたら
風邪を引いたときに病院で処方される薬は、熱冷まし、頭痛薬、咳止めなど症状に対するものがほとんどです。 風邪の原因は大半がウイルスによるもので、自分自身のからだの免疫力によって治癒します。 水分をこまめに補給し十分な休養を取りましょう。 高熱や咳が続く状態は赤ちゃんにもよくありませんので、救急外来を受診しましょう。お腹の症状があるときには産科的な診察が必要となることがあるのでお電話にてご相談ください。
Q: 妊産婦が知っておきたい労働に関する法律
わが国では、妊婦の女性労働者に対し、母性健康管理や保護のための法律が定められています。体調をみながら無理せず仕事をする権利が保障されていることを知っておきましょう。
★ 男女雇用機会均等法
(第22条)事業主は、女性労働者が妊産婦のためお健康診査等を受診するために必要な時間を確保することができるようにしなければならない
(第23条)事業主は、女性労働者からの「母性健康管理指導事項連絡カード」の提出等により、健康診査等の結果主治医等から指導を受けた旨の申し出があった場合には、同カードの記載内容等に沿って必要な措置を講じなければならない
★ 労働基準法
(第65条第1項及び第2項)産前・産後休業(使用者は、六週間(多胎妊娠の場合にあっては、十四週間)以内に出産する予定の女性が休業を請求した場合においては、その者を就業させてはならない。)
(第65条第3項)妊婦の軽易業務転換(使用者は、妊娠中の女性が請求した場合においては、他の軽易な業務に転換させなければならない。)
(第64条の3)妊産婦等の危険有害業務の就業制限(使用者は、妊娠中の女性及び産後一年を経過しない女性を、重量物を取り扱う業務、有害ガスを発散する場所における業務その他妊産婦の妊娠、出産、哺育等に有害な業務に就かせてはならない。)
(第66条第1項)妊産婦に対する変形労働制の適用制限(妊産婦が請求した場合に1日8時間及び1週間について40時間を超えて労働させることができない)
(第66条第2項及び第3項)妊産婦の時間外労働、休日労働、深夜業の制限(妊産婦が請求した場合は、時間外労働、休日労働及び深夜業をさせることはできない)
(第67条1項)育児時間(生後満一年に達しない生児を育てる女性は、休憩時間のほか、一日二回各々少なくとも三十分、その生児を育てるための時間を請求することができる。)

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